健康経営の取り組み HEALTH MANAGEMENT

社員が健康にいきいきと働き続けられる環境づくりを目指して

当社は「ITでつくる、豊かな未来」「社員と共に成長する企業」を理念に掲げています。社員一人ひとりが心身ともに健康で、やりがいを持って安心して能力を発揮し続けられることは、社員自身の成長、会社の成長、そして豊かな社会づくりにつながると考えています。
そのため当社では、社員の健康保持・増進を重要な取り組みと位置づけ、フィジカル・メンタルの両面から、健康に働き続けられる環境づくりを進めています。
私たちは、健康経営を一度きりの施策ではなく、社員の声や健康データ、職場の状況を丁寧に確認しながら、継続的に改善していく活動として位置づけています。

健康経営の基本方針

社員の健康は、会社の成長を支える大切な基盤です

当社は、社員がそれぞれの強みや能力を最大限に活かし、いきいきと働けるよう、健康保持・増進をサポートする健康経営に取り組んでいます。
主な方針は以下のとおりです。

• 心身の健康を支える職場環境づくり
• フィジカル面・メンタル面の両面からの健康増進
• 健康診断、ストレスチェック、休職者状況などの継続的な確認
• 社員アンケート等を通じたニーズ把握と継続的な改善活動

当社が大切にしていること

小さな施策を積み重ね、社員の安心につなげる

社員が日々健康に、安心して働き続けられるように、運動習慣づくり、メンタルヘルス支援、相談窓口、柔軟な働き方、休暇制度、健康保険組合の制度活用など、さまざまな施策を行っています。

重点的な取り組み

当社では、社員の健康課題やストレスチェックの結果などを踏まえ、 以下の3つを重点的な取り組みとして推進しています。

重点施策 01 ストレスチェックを活用した職場環境改善

データを見て、現場と対話し、気づきを改善につなげる

当社では、毎年実施しているストレスチェックの結果を、 社員のメンタルヘルス状況の把握だけでなく、 より働きやすい職場環境づくりにも活用しています。
ストレスチェックの組織分析結果について、事業部・本部・部・課といった 組織単位で確認するだけでなく、年齢層、役職、等級などの 属性ごとの傾向にも着目し、良い点や注意が必要な点について 丁寧に分析しています。

また、すべての事業部・本部で「気づきの会」を実施し、 事業部長層から課長層までの管理職とともに、 分析結果をもとに意見交換やヒアリングを行っています。
単に数値を見るだけではなく、

• 「現場にはどのような背景があるのか」
• 「数値が改善した場合、どのような良い取り組みが行われたのか」
• 「注意が必要な組織・属性には、どのような支援が必要か」

といった観点で丁寧に対話することで、多くの気づきが得られています。

重点施策 02 運動習慣づくり・生活習慣改善

楽しみながら、継続できる運動習慣づくりを支援

当社の健康診断結果では、東京都情報サービス産業健康保険組合（TJK）の平均と比較して運動不足の傾向が見られ、週2回の運動をしている社員や、毎日1時間以上歩いている社員の割合が少ないことが課題として確認されています。
そのため、Fitbit Charge 6の貸与やスマートフォンで参加できる社内ウォーキングイベントを通じて、社員が楽しみながら運動習慣をつくれるよう取り組んでいます。また、特定保健指導の受診率向上に向けた取り組みも進め、運動と生活習慣の両面から健康づくりを支援しています。

重点施策 03 メンタルヘルス支援

一人で抱え込まず、必要な支援につながれる環境づくり

当社では、メンタルヘルス不調の予防、早期発見、相談しやすい環境づくりを重視しています。主な取り組みは以下のとおりです。

• ストレスチェックの実施と組織診断結果の活用
• メンタルヘルス研修（セルフケアおよびラインケア）
• メンタル不調者への個別面談
• 休職・復職時の産業医・臨床心理士・現場との連携
• 長時間残業者の早期把握と現場・産業医との連携
• 社内の相談窓口および外部専門家による相談窓口の周知

健康保険組合等と連携した支援

当社では、自社の施策に加え、東京都情報サービス産業健康保険組合（TJK）等が提供する各種制度を積極的に活用しています。社員とその家族が必要な支援を適切に利用できるよう、制度の周知や情報提供を継続するとともに、健康保険組合や外部専門機関との連携を進めています。

継続的な改善

当社では、全社員を対象に心身の健康に関するアンケートを定期的に実施し、今後実施してほしい施策や、実施した施策への改善要望、施策の効果などを確認しています。
また、ストレスチェック、健康診断、休職者状況を継続的に確認し、施策の効果を確認しながら、継続・改善・見直しの判断につなげています。

推進体制

経営層・各組織・専門機関が連携して推進

当社の健康経営は、代表取締役社長を健康経営責任者とし、総務人事部が推進統括を担いながら、事業部長・部長など各組織の責任者、産業医、健康保険組合、外部専門機関と連携して推進しています。
また、CIJグループとも協力しながら、グループ合同施策なども検討・実施しています。